経歴詐称はこんなときにバレる！具体例や罰則について解説【職歴、履歴書】

・できるだけ給料が高い仕事に転職したい
・学歴やスキルのコンプレックスを隠したい
・バレない経歴詐称の方法はあるかな

結論から言うと、経歴詐称はバレます。いくら嘘が上手でも、書類の偽造が上手でもバレます。

なぜなら、さまざまな事実を確認する方法があるからです。

この記事では、経歴詐称がバレるタイミングやバレた場合の罰則、経歴詐称を起こさないための重要ポイントなどを紹介します。

この記事を読むことで、経歴詐称をしなくとも理想の転職が叶う方法が知れます。

しっかりと最後までご覧ください。

経歴詐称とは？

経歴詐称とは、自分の学歴や職歴、スキル、経験などを詐称、つまり事実と異なるように偽ったり、誇大に表現したりする行為を指します。

具体的には、専門資格の詐称、実務経験のない職務を挙げる、役職や実績を誇張するなどの行為が含まれます。

経歴詐称がバレるタイミング

経歴詐称が発覚するタイミングはさまざまです。最も一般的なのは、以下の6つのパターンです。

・入社時に提出する源泉徴収票
・業務に従事した際のスキル不足
・年金手帳と履歴書の事実との違い
・過去の知人や同僚からの情報提供
・退職証明や卒業証明と履歴書の記載の違い
・入社時面接時などのバックグラウンドチェック

詳しく解説します。

入社時に提出する源泉徴収票

通常、新たな職場に入社する際には、税金計算や社会保険の手続き等のため、前年度の源泉徴収票の提出を求められます。

源泉徴収票は、前職で得ていた所得がはっきり記載されています。そのため、前職での給与についての詐称は、源泉徴収票を提出するタイミングでわかります。

また、源泉徴収票には1年間に受け取った総所得、所得税や住民税の源泉徴収額、給与支払者（雇用主）の名前などが記載されています。そのため履歴書に記載した職歴と、源泉徴収票の内容が一致しない場合、経歴詐称が発覚するタイミングとなります。

業務に従事した際のスキル不足

経歴詐称は、業務に従事したときにバレてしまうケースがあります。これは、経歴詐称によって得た仕事が自分のスキルや経験に合っていないからです。

例えば、職務経歴書でプロジェクトマネージャーの経験を主張し、この経験が採用の決め手になったとします。

プロジェクトマネージャーには以下のような対策が必要です。

・プロジェクトの管理
・スキルタスクの優先順位
・リソースの管理
・チームメンバーとのコミュニケーション
・リスクの予測と対策　など

しかし、これらの能力が不足している事実が明らかになると、採用時の話や職務経歴との矛盾が生じ、経歴詐称がバレるきっかけになります。

スキル不足の詐称は、業務に携わってから発覚することが多いです。納期の遅れや人員の確保など、企業に多大な迷惑をかけますので、スキル不足の詐称は絶対にやめましょう。

年金手帳と履歴書の事実の違い

年金手帳は、あなたが働いた企業名や所在地、被保険者となった日、被保険者でなくなった日が分かる手帳です。

履歴書に記載している在籍期間などに偽りがある場合、年金手帳から経歴詐称が発覚する恐れがあります。

履歴書に「5年間企業で働いていた」と記載していたとしても、年金手帳に記載されている期間は2年間だけという場合、経歴詐称がバレるタイミングになります。

過去の知人や同僚からの情報提供

経歴詐称は自身の知人や、同僚からの情報提供によりバレてしまうことがあります。会話や交流の中で情報が共有され、明らかになることがあるからです。

例として、あなたが働いていたとするA社に、同僚の知り合いがいたとします。同僚がA社の友人にあなたの存在を確認したときに「そんな人いたかな？」となり、調査され、経歴詐称がバレるケースが考えられます。

各証明書と履歴書の記載の違い

企業によっては、入社時に退職証明書や卒業証明書を求められることがあります。それらの証明書と履歴書の記載内容が一致しない場合、経歴詐称が発覚します。

たとえば、特定の大学を中退しているのに卒業したと主張していた場合、卒業証明書の提出はできません。できない時点で嘘がバレることになります。

「卒業証明書をなくした」とする場合、同様に再発行、もしくは、企業側が学校への問い合わせをすることで嘘がバレます。

入社時や面接時に行うバックグラウンドチェック

企業側は、リスクを避けるために採用候補者のバックグラウンドチェックをします。

バックグラウンドチェックでは、採用候補者が、履歴書や面接で提供した情報が正確かどうかを検証します。

検証作業は調査会社を用いて、電話インタビュー、オンラインデータベースのチェック、公的記録の調査などさまざまな手段で行われます。

たとえば、あなたが特定の企業で勤務していたとする場合、採用企業はその企業に連絡を取り、実際に働いていたかどうかを問い合わせます。学歴についても同様で、特定の学校を卒業したとする場合、学校に問い合わせて卒業情報を確認します。

企業が行うバックグラウンドチェックは、経歴詐称を発見し未然に悪影響を防ぐための重要な工程となります。

経歴詐称がバレるとどうなる？

経歴詐称が発覚すると、個人の評価に大きなダメージを与え、職を失う恐れもあります。

ここでは法的な罰則と、社会的な罰則について解説します。

法的な罰則

実は、経歴詐称自体に法的な罰則はありません。

しかし詐称の内容によっては、以下の法律に触れてしまう場合があります。

・私文書偽造罪
・公的文書偽造罪
・詐欺罪
・軽犯罪法

これらの罪に問われる可能性がある具体的な経歴詐称の例は、以下のとおりです。

・学歴や職歴を偽る（軽犯罪法違反）
・資格者証や卒業証明書を偽造する（私文書偽造罪、公的文書偽造罪）
・学歴や職歴を偽り、高い給与を得る（詐欺罪）

参考：軽犯罪法｜e-GOV法令検索、刑法｜e-GOV法令検索

経歴詐称がバレた場合、罰金や懲役などの法的制裁を受ける可能性があります。

社会的な罰則

経歴詐称がバレてしまった場合、個人の評価や信頼性が大きく落ちます。「嘘をつく人間である」と捉えられてしまうため、内定の取り消しや解雇される恐れもあります。

さらに仕事の業界が狭い場合は、経歴詐称の事実が各関係者に伝わり、今後、同じ業種で働けなくなる可能性が出てきます。

法的な責任に問われなかったとしても、社会的には何かしらの罰があると考えてください。

経歴詐称が企業にとって大きな損害を生み出した場合、損害賠償を請求される民事裁判に発展する可能性もあるので注意しましょう。

経歴詐称してしまう3つの理由

経歴詐称してしまう理由は主に3つです。

・自分をよく見せたい
・不利な要素を隠したい
・年収の交渉を有利にしたい

詳しく解説していきます。

自分をよく見せたい

「自分をよく見せたい」という自己顕示欲から、経歴詐称してしまう人がいます。「どうしても入社したい」という気持ちから、そういった行動に出てしまうのかもしれません。

よくある話として、職務経歴で実績について、過大な書き方をしたり、面接で見栄をはって話をしてしまうようです。嘘の実績で入社できたとしても、多くは実務経験の中でバレてしまいます。

「自分をよく見せたい」という気持ちはわかりますが、嘘ではなく、今までの自分の強みを相手に伝えられるようにしましょう。

不利な要素を隠したい

転職回数が多い、無職の期間が長いなど、人事の人が疑問に抱くような不利な要素を隠し、履歴書などに記載してしまう事例があります。

不利な要素は、プラスに言い換えができるように準備しておけば、不利な要素が有利に変わる可能性もあります。

一緒に働くうえで重要な要素は経歴だけではなく、人柄です。不利な要素でも、間違いや偽りがないように履歴書は正確に記入しましょう。

年収の交渉を有利にしたい

転職のときは、収入が以下のような要因で変動する可能性があります。

・資格の有無
・最終学歴が高卒か大卒
・前職の年収を考慮した年収の提示

少しでも多く給料がほしい気持ちから、経歴を詐称してしまうケースがあります。

気持ちはわかりますが、これらは企業への提出書類などでバレる可能性が非常に高いです。

そのため経歴詐称は、絶対にやめましょう。

経歴詐称を起こさない重要ポイント5選

経歴詐称を防ぐには、5つのポイントがあります。

・誤りのチェックと読み直し
・真実を書く
・スキルを向上させる
・自己分析する
・専門家に助けてもらう

誤りのチェックと読み直し

原始的ですが一番確実に経歴詐称を防ぐ方法があります。

・丁寧な記入
・書き終わった後のチェック
・読み直しを徹底

ミスによる経歴詐称はこれだけで防げます。

ミスがわかってしまうと書き直しになってしまうため、面倒な気持ちはわかります。しかし、ミスに気づいたら確実に書き直しましょう。

学歴や職歴などの年や月が曖昧な場合は、先に調べてから別でメモを取っておけばミスが減らせるためおすすめです。

真実を書く

真実を書くことは、最も基本的で重要なポイントです。

就職したいという理由で経歴を詐称すると、ずっと嘘をつき続けなければいけません。

一時的にはあなたの評価は上がるかもしれませんが、長期的にあなたの信用を大きく失うリスクがあります。

また信用だけでなく、人格や品性まで否定される可能性が高いです。履歴書や職務経歴書には真実を書き、自分を実際以上に装うことはやめましょう。

スキルを向上させる

経歴詐称を起こさないために大切なことのひとつに「自身のスキルを向上させる」があります。

経歴詐称をしてしまう原因のひとつに、「求められているスキルに足りない」と感じるからという理由があります。そのスキルギャップを埋めるための最善策は、詐称ではなく自分自身のスキルを向上させることです。

例えば、マーケティングのスキルが求められる職に応募するとします。あなたは、マーケティングについての知識やスキルが足りないと感じています。

この場合、マーケティングのオンラインコースを受講したり、関連書籍を読んだりして、マーケティングについて学ぶといいでしょう。

このようにスキルを身につければ、正直にその経験を履歴書にかけます。また勉強中の場合は、面接時に「スキルについては勉強中です。」というように素直に相手に伝えましょう。

このように経歴詐称を防ぐためには、スキルを向上させることが大切です。スキルが向上すれば自分の価値も高まり、転職市場での競争力も高められます。

自己分析する

自分の強みや弱み、スキルや経験を正確に把握することは、経歴詐称を起こさないうえで重要です。自己理解が浅いと、自分の能力を過小評価したり、過大評価したりして、結果として経歴を誤って表現してしまう恐れがあります。

自分が経験した内容を詳細に表現するためには、具体的なシチュエーションや結果を説明する準備が必要です。準備が整っていれば経験や能力を正確に伝え、自分の真の価値をアピールできます。

自身の理解を深め、強みや経験を正確に把握できれば、あなた自身の魅力や価値を相手に伝えられます。そのためには自己分析が必要不可欠です。

専門家に助けてもらう

経歴詐称を起こさないための有効な方法は、「専門家に助けてもらう」ことです。

経歴詐称を考えてしまう理由はさまざまですが、多くの場合は自分の強みや弱み、魅力を客観的に評価できていないからです。

専門家の力を借りれば、客観的な視点であなたの経歴やスキルを捉え、どのように表現すればいいのかというアドバイスをもらえます。

キャリアコーチングは、あなたのスキルや経験を適切に評価し、相手に最大限伝わるようにサポートするものです。

専門家によるアドバイスで、自分が持つ価値を理解し、自信がもてます。また履歴書や職務経歴書の相談もできるため、キャリアコーチングを利用するだけで、あなたの経歴やスキルをもっとも効果的に表現する方法がわかります。

自己理解も同時に深まるため、自分の価値をしっかり伝えられるようになるでしょう。

自分一人で悩むのではなく、経歴詐称を防ぐには専門家に助けてもらうことも大切なポイントです。

まとめ：自己分析をできていれば経歴詐称は必要ない行為

自己理解と自己分析が進んでいる人は、自分の能力や経験を適切に評価し、表現できるため、経歴詐称という行為は必要ないことがわかります。

経歴詐称は、自分の不足を補うための「間違ったショートカット」です。しかし、自分の経歴やスキルを適切に評価し、誠実に表現できれば経歴詐称という誤った行為に走る必要はありません。

自己分析のやり方がわからない人は、キャリアコーチングの活用がおすすめです。

コーチングを通じ、自分自身を深く理解し、自己評価を客観的に行えます。

あなたがどのようなスキルを持ち、どのような経験を積んできたのか明確に認識できるため、経歴詐称を回避できます。

スゴキャリでは、コーチと二人三脚で自己分析の支援、キャリアプラン作成のサポートが可能です。

全額返金保証の制度を設けていますので、気になる方はぜひ一度お問い合わせください。

あなたのキャリアが、より明るいものになるようにスゴキャリは応援しています。